ストレスチェックの形式・特徴-心療内科・精神科　みなともクリニック-

本制度でのチェックは通常の健康診断に単に問診項目が追加されたものではなく、いくつか独自の側面があります。

 

まず、職場は従業員が検査を受ける機会を提供しなければなりません。「～について、最もあてはまるものに○を付けてください」という質問項目に○を付ける「質問票」形式で施行されることが多いです。検査内容は法令で規定されたものはなく「仕事のストレス要因」「心身のストレス反応」「周囲のサポート」の3領域を含んだものであれば形式は自由とされています。

厚労省が推奨する様式としては「職業性ストレス簡易調査票（57項目）」があります。必須の3領域に関する主な質問は、「職場の仕事の方針に自分の意見を反映できるか」「働きがいがある仕事か」「仕事が手につかないことはないか」「上司と気軽に話ができるか・上司が頼りになるか」などが挙げられます。

なお、精神疾患のスクリーニングではないため、調査に「性格検査」「適性検査」「うつ病検査」等を含むものは不適当であるとされます。結果通知はストレスプロフィールとして3領域についてのレーダーチャート形式とともに、ストレスの程度とセルフケアのためのアドバイスなどが示されることが多いようです。

 

ただ、労働者側には本チェックを受ける義務はありません。検査を受ける機会は与えられますが、必ず受けなければならないわけではないのです。ストレスチェックを受けるよう強要したり、労働者の受検拒否を理由に職場が解雇・不当な配置転換や役職変更・期間限定雇用者の契約更新拒否などの不利益な処遇を行うことは禁じられています。このため、チェックは業務命令のような形で強要せず、また受検しない労働者に対する不利益な扱いがないように職場には配慮が求められます。

 

また、チェック結果はプライバシーに関わるものとして職場には知らされず、産業医等の実施者から受検者本人に直接返され、その後に医師の面接を受けるかどうかの判断は労働者本人の判断によります。このため、高ストレス者でも労働者本人が希望しない場合は面接指導の対象にはならず、ストレスチェックの結果が職場に伝わらなければ対処法も講じられません。職場への結果通知に際しては、身体健診とは異なり労働者の個別の同意が必要とされます。

 

以上のような事柄が、従来から義務化されている一般の定期健康診断の受診とは異なる特徴です。

 

みなともクリニック　院長　南智久